仕事で休みが取れずストレスを抱えていませんか?休みがないと心身に悪影響を与え、健康を害する可能性があります。この記事では、休みが取れない背景や原因、そしてその改善方法を詳しく解説します。ワークライフバランスを保つためのコツを理解し、より良い働き方を実現するために働き方を変えていきましょう。
休みがないまま働き続けるのは危険!
「しばらく休みがない…」「十分な休日を取れていなくてつらい…」という方はいませんか?
「まだ大丈夫」だと思っていても、休みがないまま働き続けていると自分も気づかないうちにメンタル不調に陥ってしまう可能性があります。
イライラすることが多くなったり、常に不安を抱えたりする精神的な不調や、頭痛や吐き気など身体的な不調が出ることが多く、仕事のパフォーマンスを十分に発揮できないこともあります。
メンタルヘルス不調のまま働き続け、心身的な健康状態が悪化したり、精神的な病気になったりすると仕事に復帰することが難しくなることも少なくなりません。
そのため、限界まで無理をして仕事をせず、体調を崩す前に休みを取ったり、職場を変えたりなど対応しなければなりません。
仕事の休みがないのは労働基準法に違反する
慢性的な残業や休日出勤により、仕事に休みがないという方がいるのではないでしょうか。しかし、休暇がないことは労働基準法に違反しています。
本章では、労働基準法において休暇がどのように扱われているのかを解説します。
労働基準法とは
労働基準法とは、人々が生活を送るための労働において労働時間や給与、休暇などの最低基準を定めた法律です。最低限の基準を決めることで、労働者を保護する目的を持ちます。
対象となるのは、正社員や有期雇用労働者、パート、アルバイトなど「全ての労働者」と、1人だけでも人材を雇っている企業です。ただし、農業や水産業、同居する親族のみの企業は対象外となります。
労働基準法には以下のような内容が定められています。
- 勤務場所や給与、契約期間など労働条件について
- 給与の支払い方法や支払いなどについて
- 勤務時間や休日、有給休暇について
- 残業や休日勤務について
- 解雇時の対応について
労働基準法第35条では週1日の休みが必要
労働基準法の第35条では、休日に関する法律が記載されています。具体的な内容は以下の通りです。
- 第三十五条 使用者は、労働者に対して、毎週少なくとも一回の休日を与えなければならない。 ② 前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。
引用元:e-Gov法令検索「昭和二十二年法律第四十九号労働基準法 」
つまり、企業に勤める方は最低でも週に1度休まなければならないということです。しかし、4週間に4日の休日を与えられていれば法令違反になりません。そのため、2週目に休日が0日でも、4週の間に4日休日があると問題がないということになります。
仕事の休みに関する規則には例外もある
週に1度休むことが義務付けられてはいますが、第36条により例外が適用されることがあります。
「36協定」があると、時間外労働の範囲を超えていても働かせることができるのです。特に人手が不足している小売業界や飲食業界では、労働基準法第36条を利用して休日出勤をお願いされることがあります。
小売業界や飲食業界以外でも、「36協定」を利用して残業させたり休日出勤させたりする企業があることが現状です。
36協定がはじまったときは勤務時間に制限がなかったため、過労死するケースが多くありました。現在は法改正により、時間無制限で働かされることはありませんが、法定労働時間を超えて働くことができるようになっています。
このように、労働時間には第35条で定められたものの例外があることがわかります。
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他にもよくある仕事の悩みの相談については「仕事相談はどこにする?おすすめの相談相手やよくある相談内容とは 」でもご紹介しています。
休みがない状況が続いてしまう理由
休みがない状況が続いてしまうのは、どのような理由があるのでしょうか。
あなたの状況に当てはまるものがないか確認してみましょう。
休みが取りづらい業界で働いている
休みが取れない状況が続く理由は、休みが取りづらい業界で働いていることがあげられます。
一般的に休みがとりにくいのは、以下のような業界です。理由もあわせてご紹介します。
休みが少ない業界 | 理由 |
---|---|
運輸・郵便業界 |
・旅行や引っ越しシーズンなど繁忙期が多い ・拘束時間が長い |
宿泊・飲食サービス業界 | ・季節のイベントや大型連休などの繁忙期が多い ・人手不足に陥ることが多い |
鉱業・採石・砂利採取業界 | ・24時間稼働なことが多く、休みが不定期 |
これらの企業以外にも、建設業や製造業会、卸売・小売業界、不動産業界、医療・福祉業界、情報通信業界などでも休日が少ない傾向にあります。
参考:厚生労働省「平成 30 年就労条件総合調査の概況 」
ブラック企業の可能性がある
2つ目の理由は、ブラック企業の可能性があることです。
ブラック企業の特徴は以下のようなものがあります。
- 休日出勤が当たり前になっている
- 長時間労働が慢性化している
- 残業時間が極端に長い
- 休日や有休休暇が取れない
- 休日手当がない
- 残業代が出ない
このような特徴が当てはまる企業はブラック企業である可能性があり、休日や有給休暇でリフレッシュする時間が取れないことが多いです。
仕事の休みがないことによる悪影響
休みがないことが慢性的になり、十分に休める時間やプライベートの時間が確保できなくても「これが当たり前」「我慢すればいい」と考えている方もいるかもしれません。
しかし、仕事に休みがないと6つの悪影響を及ぼしてしまいます。
悪影響(1)作業効率の低下
仕事に休みがないと、作業効率が低下するという悪影響が生まれます。
「長く仕事をしているのだから、通常より仕事が進むのでは?」と考える方もいるかもしれません。
しかし、休まないまま仕事に取り組んでいると、集中力が低下して作業効率が下がってしまいます。また、休みがなく睡眠不足になると、動きが鈍くなり生産性が下がるでしょう。
さらに、労働時間が長くなると心身の状態にも悪影響を及ぼし、作業効率が悪くなります。私たちの身体は適切に休むことで、疲労回復やストレス解消をおこなうことができます。
適切に休みをとれないと、十分なパフォーマンスを発揮できず、作業の効率が下がってしまうでしょう。
悪影響(2)脳や心臓にかかる負担の増加
2つ目に、脳や心臓にかかる負担が増加するという悪影響も生まれます。
厚生労働省では、「休みがなく疲労が溜まっていると、脳・心臓疾患の発症に影響を及ぼす」としています。
その理由は、疲労が溜まった状態では睡眠不足になり、身体の機能が上手く働かず血管が狭くなったり詰まったりするからです。これにより脳や心臓に負担がかかり、病気になったり突然死したりする可能性があります。
このような可能性があることにおいても、休みがない状態は私たちに悪影響を及ぼすとわかります。
参考:厚生労働省「「脳・心臓疾患の労災認定の基準に関する専門検討会」報告書の概要 」
悪影響(3)心理的なストレスの増加
3つ目に、心理的なストレスが増加する悪影響があることがあります。
「遅い時間に帰ったけど、朝早く出勤しなければいけない…」「仮眠してすぐに働かなければならない」という状況では睡眠不足に陥り、心理的なストレスが溜まります。
また、適切な休みが取れないと情緒が不安定になり心が疲れてしまったり、大きなストレスを抱えてしまったりする可能性も高いです。
心理的なストレスを抱えた状態が続くと、うつ病や適応障害、自律神経不調など精神的な病気になるリスクも高まります。そのため、心理的ストレスを増加させるような生活だと、悪影響が起きるのです。
悪影響(4)生活のリズムが乱れやすくなる
生活のリズムが乱れやすくなるという悪影響もあります。
休みを十分に取れていないと、睡眠が不足したり食欲が下がったりなど生活リズムが乱れる可能性が高いです。
生活リズムが乱れると、疲労感が高まったりだるさが続いたり、肌荒れしたりなど毎日の生活に悪影響を及ぼすだけでなく、がんや肥満、過敏性腸症候群など身体にも大きな影響を与えると言われています
また、うつ病など精神的疾患も発症しやすくなるなど、生活リズムの乱れは自分の身体に悪い影響を与えることがわかります。
仕事の休みがないことは、自分の健康状態に大きな悪影響を及ぼします。
悪影響(5)ストレスで人間関係のトラブルが起こりやすくなる
ストレスで人間関係のトラブルが起こりやすくなるという悪影響を及ぼすこともあります。
疲れが溜まったり睡眠が不足したりする状態では、イライラしたり情緒不安定になったりなど、感情のコントロールが難しくなります。
感情がコントロールできないと上司や同僚と上手くコミュニケーションをとれず、仕事がスムーズに進まなかったり、自分の言葉で誤解や摩擦が生じたりする可能性があるのです。
人間関係のトラブルが起きると、さらにストレスが溜まるという悪循環も生まれてしまうでしょう。
悪影響(6)人生の充実感の低下
人生の充実感が低下してしまうことも、休みがないことの悪い影響です。
休む時間がないと、プライベートの時間の時間が少なくなります。休息をとることは疲労軽減やストレス発散に非常に有効ですが、十分な休みがない状態では趣味などプライベートの時間を楽しむ時間がなく、人生の充実感が下がります。
人生に充実感を覚えられないと、「何のために仕事をしているのだろう…」と心身にストレスを与えたり仕事へのモチベーションが下がったりなどの悪影響が及ぶ可能性もあるのです。
仕事の休みを取れない人の特徴
仕事で疲れていたりストレスを感じていても仕事の休みを取らない方がいます。その方たちにはいくつかの特徴があります。1つずつ見ていきましょう。
強い責任感を持っている
1つ目の特徴は、強い責任感を持っていることです。
強い責任感は積極性を持って仕事に取り組むことにつながるため、いい成果を出せたり上司や同僚から信頼されたりなどのメリットがあります。
しかし、「この仕事は今日中にしなければならない」「私がしなければならない」「休みを取らずに仕事をしなければならない」など、「~しなければならない」と考え仕事を休むことができず、自分に強い負担をかけてしまうデメリットがあります。
そのため、以下3つを実践して強い責任感を持ちすぎないことが大切です。
- 100点の成果を目指さない
- 小さなことから人に頼みごとをする
- 自分の褒めるべき点を探し、毎日褒める
強い責任感を持ちすぎず、適度に自分を甘やかしましょう。
休むことを甘えだと感じている
2つ目の特徴は、体調が悪いなどの理由で休むことを甘えだと感じていることです。
「働けば働くほどいい」「休まずタスクをこなさなければ評価が下がる」など、仕事中心に生活を考えている方は、休むことを甘えだと感じやすいです。
しかし、年次有給休暇を最低5日間取らなければいけなかったり、働き方改革により労働時間を短縮する傾向があったりなど、ワークライフバランスを取ることが社会的に推奨されています。
また、体調が悪いときは、十分なパフォーマンスが発揮できず生産性があがりません。いつも通りの仕事ができないと、ストレスを感じてさらに体調が悪化してしまう可能性もあります。
休むとき・頑張るときのメリハリをつけることが大切です。
休むことで周りへの罪悪感を感じる
3つ目の特徴は休むことで周りへの罪悪感を感じることです。
「休んでしまって申し訳ない」「休み明けに会社に行きたくない」など、休むことに罪悪感を覚えるため、仕事で休みを取らない方がいます。そのような方は、「一人でも抜けたら仕事がまわらない」「あの人にこの仕事を任せられない」と考えていることがあります。
休みたくないと感じるなら、同僚を信頼することからはじめましょう。自分が思っているより迷惑に思っていなかったり、自分が想像する以上の成果を出してくれたりする可能性があります。
そのため、体調不良などやむを得ず休むときはしっかり休暇を取ったり、定期的に有給休暇をとったりして、身体を休めることが大切です。
仕事の休みがない場合の対処法
これまで労働基準法に関することや、休まないことで起こる悪影響などを解説してきましたが、「それらはわかっているけど休めない!」と感じる方もいるでしょう。
本章では、休みを取れない状況を改善する方法をご紹介します。実行できるものを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
会社や上司との休日に関する相談をする
1つ目の方法は、会社や上司との休日に関する相談をすることです。
休みを取れない原因として、人員不足や不適切な人材配置が考えられます。1人あたりのタスク量が多く、残業や休日出勤をどうしてもしなければならないという状況にある可能性があります。
そのため、会社や上司に対して、人事考課や個人面談のときなどを活用して「人員不足で1人あたりの仕事量が多いから、人員を増やしてほしい」と伝えてみましょう。上司が動いてくれないときは、人事部に相談することもおすすめです。
相談するときは、自分のタスク量やそのタスクにかかる時間を伝えて、抱えているタスクが多いことを説明します。「~することはできない」「~する時間がない」とネガティブなイメージをもたれてしまう言葉は避けて、事実を伝えます。
また、焦らずに伝えられるよう、事前にメモを取って話すことを決めておくといいでしょう。事実を伝えたあとは、解決策を提案できると受け入れてくれる可能性が高まります。
残業や休日出勤の記録をつける
2つ目の方法は、残業や休日出勤の記録をつけることです。
「何時間残業しているのか」「月に何度休日出勤しているのか」という事実を明らかにするために、自分で管理できるアプリなどを使って記録します。
会社や上司に「休みがほしい」と相談するとき、残業や休日出勤の証拠があると話を受け入れてくれやすいです。
会社や上司が受け入れてくれない場合でも、労働基準監督署への相談時に役立ちます。自分で記録をつけておけば、会社に出勤記録を消されても証拠を出すことができます。
労働基準監督署への相談はハードルが高いと感じるかもしれませんが、通報した方の情報は会社に伝わらないため安心して相談を検討してみてください。
証拠を持っていると何かあったときに正確に伝えられるという安心感も生まれます。
仕事の優先順位を明確にする
仕事の優先順位を明確にすることも方法のひとつです。
仕事をしていると「これもあれもしなければならない」と頭がいっぱいいっぱいになり、タスクをこなすために必死になることがあります。
その状態を解消するために、タスク管理をおこないましょう。タスク管理をおこなうと、仕事の全体像が把握できるため「どの仕事を優先して取り組むべきか」が明確になります。
取り組まなければならない仕事がわかると、他のタスクについて考える時間が減り、目の前の仕事に集中することができます。集中して取り組めば、効率的に進められ、残業時間や休日出勤が減る可能性が高いです。
休みを取るために、以下の方法でタスク管理をおこないましょう。
- 抱えているタスクを書き出す
- タスクをするうえでしなければならないことを細かく書き出す
- タスクの期限を書く
- 作業にかかる時間を書く
- 4までの情報をもとに優先順位を決める
1日の終わりには翌日に優先すべき仕事を決めることで、日々の仕事にメリハリがつくようになります。
今ある休日を大切に過ごす
休みがないときは、今ある休日を大切に過ごすことも大切です。
適切に休みを取れるようになるまでは時間がかかってしまうかもしれません。その状態でも心身を休められるよう、休日の過ごし方を考えます。
例えば、「12時までに寝る」「朝食を必ず摂る」「バランスのとれた食事を取る」という方法があります。疲れが取れやすい12時~2時に眠ったり、食事に気をつかったりすることで、身体や心への負担が軽くなります。
また、ストレス発散ができるように軽く運動したり湯船につかったりすることもいいでしょう。溜まった疲れを少しでも解消できるよう、今ある休日を大切に過ごすことが大切です。
仕事と私生活のバランスを保つ
適切に身体と心を休めるために、仕事と私生活のバランスを保つことも重要な要素です。
バランスを保つと、身体と心の健康状態がよくなったり、日々に充実感を覚えられたりします。仕事においてもモチベーションがあがったり業務効率をあげられたりと、仕事・私生活の両方でメリットを受けることができます。
仕事と私生活のバランスを保つために、「タスク管理をする」「日常の息抜き方法を考える」をおこなうといいでしょう。タスクに優先順位をつけ効率的に仕事ができれば、休みのときは仕事のことを考える時間が減ります。
また、休みのときにどのように息抜きするかわかっていれば、心身をしっかりと休めることができます。
1日3食バランスのいい食事を摂ったり、何時間眠るか決めておいたり、オン・オフで服装を変えたりして、仕事と私生活のバランスを整えましょう。
休日を自分で確保する
休むために、勇気を出して「溜まっている有給休暇を取りたい」と上司に伝え、休日を自分で確保することも有効的です。
有給休暇を取得するのは従業員の権利です。もし会社が拒否すると、罰金刑が課されることもあります。「有給休暇を取るのは申し訳ない…」と感じる場合は、「有給休暇を取得しないと罰金があるから会社に迷惑がかかる」と考えるといいでしょう。
また、取得した有給休暇で十分に休み楽しむために、タスク管理をして「やるべき仕事は終わった!」「残りの仕事は休暇後にしても問題ない」という状況にしておくことがおすすめです。
転職の選択も視野に入れる
休みが取れないときは、転職の選択も視野に入れることもおすすめです。
休みを取るためにタスク管理や生活の見直しをしても、会社に問題が多いと根本的に解決できないことがあります。また、「休みが取れなくてつらい」「もう辞めたい」と感じる状況では、身体と心に大きな負担を与えます。
自分の健康を守るためにも、転職も考えましょう。
転職活動をするときは「なぜやめたいのか」「どのような業界・職種でどのような条件で働きたいのか」を考えて進めます。
転職活動をはじめてからは、会社に居づらくなることを避けるために「転職活動をしている」ことを上司や同僚に伝えないことが大切です。
転職をしても、転職先も休みが取れない可能性はあります。本当に転職したいのかしっかり考えてから行動するようにしましょう。
仕事の休みがない中で転職活動はできる?
「転職したいけど、仕事の休みがない中で転職活動はできるのかな…」と不安に感じている方もいるでしょう。本章では、休みがない場合の転職活動の方法を解説します。
有給休暇を活用して転職活動をおこなう
1つ目の方法は、有給休暇を活用することです。
有給休暇を取る際は、会社の規則に合わせて数週間前に「私用のため」と記載して申請します。規則に合わせて提出することで、チーム内もタスクの割り振りや人員の調整がしやすくなります。
転職活動には3か月程度時間がかかると言われています。自己分析や企業の情報収集、書類作成や応募、面接など、それぞれにかかる時間を考え、逆算して「いつ有給休暇をとるべきか」を考えましょう。
志望企業とスケジュールが合わなかったり、複数の企業に応募したりする場合は、休暇を取った日だけでは面接ができないことがあります。しかし、面接は日中だけでなく、夜や休日もおこなってくれる場合があります。
事前にまだ働いていることを伝え、夜や休日におこなってくれないか相談してみましょう。
貯蓄がある場合、退職後に転職活動をおこなう選択をする
貯蓄があるなら、退職してから転職活動をする選択ができます。
退職後の転職活動には、仕事のことを考えず集中して転職活動をおこなえるメリットがあります。一方、転職活動が長引いてしまうとブランクができてしまい、志望する企業からの採用が難しい場合があります。
しかし、在職中に休みが取れず転職活動が難しいときには、手取り4か月分の収入の貯蓄をもっておけば安心して転職活動ができます。また、失業保険ももらえるため、生活や転職活動にかかる費用もまかなえるでしょう。
転職サポートのエージェントを利用する
仕事に休みがない場合、転職サポートのエージェントを利用することもおすすめです。
転職エージェントとは別名人材紹介サービスと呼ばれ、必要書類のチェックや面接対策、求人の紹介をしてくれるサービスです。
転職サイトにはない非公開求人を紹介してくれる可能性もあるなど、メリットが複数あります。しかし、転職エージェントによって得意・苦手分野が異なったり、紹介できる企業が異なったりするため、転職エージェント選びには注意が必要です。
「自分に向いている仕事がわからない」「働き方を見直したい」という場合には、キャリアコーチングサービスの利用も検討するといいでしょう。キャリアコーチングサービスでは、自己分析やキャリア棚卸しのサポートをしてくれるため、働き方や希望のキャリアを明確にできます。
さまざまなキャリアコーチングサービスがある中で特におすすめなのがマジキャリです。マジキャリを運営しているアクシス株式会社は、転職エージェントも運営しており社内のキャリア知見が豊富なことが強みです。
キャリアコーチングの自己分析や悩みヒアリングのサポートだけでなく、転職エージェントでのサポート内容(書類添削・面接対策)を受けることができるため、キャリアの悩みを抱えている人は一度相談してみてください。
休みが多い業界TOP3を紹介
休みが多い業界・企業には以下のような特徴があります。
- 120日以上の年間休日がある
- 有給休暇の取得が義務付けられている
- 長期休暇を取得できる制度がある
- 繁忙期・閑散期がはっきりしている
- 祝日が休日でなくても連休を取ることができる制度がある
では、このような特徴を持つ休みが多い業界はどこなのか、厚生労働省のデータをもとに紹介します。
参考:厚生労働省「平成 30 年就労条件総合調査の概況 」
1位:電気・ガスなどのインフラ系
最も休みが多い業界と言われているのは、電気・ガスなどのインフラ系です。
厚生労働省によると、電気・ガスなどのインフラ系の年間休日は120日~129日である企業が59.3%と6割を超える結果となっています。
電気・ガスなどのインフラ系業界の休みが多いのは、安定性のある業界のため労働環境や福利厚生が整っているからです。
緊急対応が必要な部署は一部休日出勤をする必要がありますが、基本的にはカレンダー通りに休みを取ることができます。
また、年次有給休暇も平均14.2日取得しており、休日をとりやすい企業だといえます。
2位:情報通信業
次に休みが多いと言われているのは、情報通信業です。
厚生労働省によると、情報通信業の年間休日が120日~129日である企業が64.0%となっています。
また、年次有給休暇の取得率は11.5日が平均と多くなっています。
情報通信業の休みが多い理由は、BtoBであるからです。
取引先に合わせて休日を取ることができるため、土日祝日が休日などカレンダー通りに休めることが多いのです。
3位:郵便業や銀行窓口などの複合サービス事業
休みが多い業界3位は郵便業や銀行窓口などの複合サービス事業です。
厚生労働省によると、複合サービス事業で120日~129日の年間休日がある企業は30.7%となっており、年次有給休暇の平均取得日数が13.0日と高い傾向にあります。
複合サービス事業に休みが多い理由は、カレンダー通りの営業であることが多いからです。
大型連休やお盆・年末年始など長期休暇は少ない傾向にありますが、それらの代わりに長期休暇を取得できる制度を整えていることが多いため、休みが多いと言われています。
休みがないのを理由に転職する場合の注意点とは?
休みがないのを理由に転職する場合には、以下2つの点に注意する必要があります。
転職理由はポジティブに伝える
1つ目の注意点は、転職理由はポジティブに伝えるということです。
「前職は休みがなかったから」と面接で伝えてしまうと、あなたの前職の状況がわからない面接官は「同じ理由でやめてしまわないかな」と不安に感じます。
前職の不満を述べるのではなく、「キャリアプラン実現のために最適な仕事ではなかった」という視点で転職理由を伝えるなどポジティブな回答をするといい印象を与えることができます。
具体的な状況をきちんと伝える
「なぜ休みがなく転職するのか」という具体的な状況を伝えることが大切です。
休みがないことを転職理由にするならば、「○日間の連続勤務が当たり前だった」など具体的に伝え、「このように行動して解決に努めたが、改善できなかった」と改善に向けて行動できる課題解決能力があることをアピールするといいでしょう。
休みがないのが辛いならマジキャリに相談すべき!
休日を取ることができないと「つらい…」と感じ悩んでしまうことでしょう。
仕事に休みがないのは、身体や心に大きな負担をかけます。仕事へのモチベーションが下がるだけでなくプライベートの時間も楽しめなくなり、人生の充実感が下がる可能性が高いです。
そのような事態を避けるため、できるだけ早く行動する必要があります。
しかし、「有給休暇を取得しよう」という解決策を実践しても、すぐに休みを取れなかったり、「なぜ今まで休みが取れなかったのか」という本質を解決できなかったりする場合があり、根本的な解決にはならない可能性もあります。
問題の本質を解決するためには、専門家からのアドバイスを受けることが大切です。
例えば、休みがない主な理由は以下のようなものがあげられます。
- 社内に進んで休みをとる風潮がない
- 自分の仕事が遅くて仕事が終わらない
- 他人の目を気にしてしまう
どれも同じ「休みを取れない」という問題ですが、環境面や自分の内面など解決すべき原因はそれぞれ異なります。もし、自分の内面が原因の場合、マジキャリに相談することをおすすめします。
マジキャリではコーチと一緒に独自の自己分析シートを利用して、まず自己分析をおこないます。
そこであなたがなぜそのように考えてしまうのか、どのような働き方があなたに合っているのかコーチと一緒に考え、必要であれば転職活動のサポートまでおこないます。
それだけではなく単純に自分の気持ちを吐き出すことで楽になり、 自分の気持ちも整理できたそうです。また、「なにをするべきか」「なにをすればそれができるか」を考えられるようになり、前向きな気持ちになったという人もいらっしゃいます。。
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労働基準法は働くうえでの基本となる部分が定められた法律だということがわかります。